社会人基礎力講師養成講座

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なぜ、今「社会人基礎力」なのか?

企業で働く約7割の人が何かしらのメンタル疾患、そしてその予備軍だと言われています。2013年現在、メンタル疾患で会社を退職、休職することは当たり前のことのようになってきました。法整備も進み、メンタル疾患に基づく労災認定、損害賠償なども認められてきており、もはや対策は待ったなしの状況にあると言えます。

では、なぜこのようなメンタル疾患が起きるのか?もちろん「ブラック企業」などと言われる会社の方にも原因がありますが、多くの場合は「人との関わり方や仕事の取り組み方(=社会人基礎力)」が低いこと、および失敗体験などにより高められるストレス耐性の低さにあります。

本来は社会に出る前に身につけるものですが、ゆとり世代やバブルに踊った世代は、社会人基礎力とストレス耐性の低下が顕著です。つまり、社会人基礎力とストレス耐性の向上を実現することこそがメンタル疾患を未然予防し、企業が存続・成長する為に必要不可欠な要素なのです。そこで、今回は経済産業省も推奨する社会人基礎力の教育訓練と、さらにその社会人基礎力を教えられる)を担う講師を養成する社会人基礎力養成研修講師養成講座を開催することにいたしました。

経営者・人事担当者が得られるメリット
・全員を受講させる必要はありません。

社内研修は、企業が伸びるためには必要なものです。しかし、いつまでも研修を外注していると、社内に「教えられる人」が育ちません。教える人が育たなければ、毎年研修を外注しなければなりません。
もし、あなたが真剣に自分の会社のことを考えているのなら、「講師のできる」社員を育ててみませんか?社員を講師に据えて、社内研修ができるようになると次のようなメリットがあります。

・外注する研修費用が大幅にカットできる

産労総合研究所の調査によると、企業は研修費用をかけたくてもかけられない状況にあります。ひとりあたりの研修教育費用は約4万円程度になりますが(2009年調査)、100人の会社の場合には400万円程度の研修費を社外に支払っていることになります。しかし、社員が講師を担当できるようになれば、このコストはほぼゼロまで圧縮できるのです。

・社員教育にそのまま役立つ

社員が講師をできるようになると、コミュニケーション能力、思考力、資料などの調査力などあらゆる能力を高めることができます。逆に言えば、講師を務めるということは、ビジネスパーソンにとって能力をバランス良く伸ばすのに最適なのです。結果、メンタル疾患を防ぐこともできます。

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フリーランスの講師業・研修業を営む方のメリット
・社会人基礎力を欲している会社は無数にある

かつては、専門能力を伸ばすための研修などが一般的でしたが、今や基礎的な人間力、ストレス耐性を高める研修が求められています。この社会人基礎力養成講座を受講すれば、あらゆる企業が渇望している研修を提供することが可能になります。

・講演と研修の違い

フリーランスの講師業で大変なことは、講師の依頼を取るということにあります。自主開催で集客できるほどのマーケティング力があれば別ですが、実際は依頼を受けて行うセミナーの方が簡単です。しかし、多くの場合単発で終わってしまうことが多く、継続的な収入につなげるのが非常に難しいのが現状です。これに対して、社旗人基礎力講座はあらゆる企業が渇望しており、毎年実施することができる研修です。そのため、単発の講演よりも長期的に収入を安定させることができます。

・他の講演のブランドアップになる

あなたが取り扱っている講演テーマがニッチなものであれば、この社会人基礎力養成講座を取り扱うことによって、信頼性が高まります。ある意味では常識的なこの講座を取り扱っていることによって、多少変わったテーマを取り扱ったとしても信頼性を維持することが可能です。

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導入メリット

社会人基礎力養成講座の内容
社会人基礎力養成講座の内容




行政書士加藤事務所 行政書士 加藤健二さん


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現在募集を中止しております。

主催会社概要
森田司

森田 司

1968年3月15日生まれ

都立商科短期大学(現首都大学東京)商学部商学科卒業、主な専攻はマーケティングと法学。

IDC大塚家具でサラリーマンデビュー、インテリア業界で飛び込み、ルート、新規開拓、入札関連の各種営業を体験、その後は求人広告、Webシステム、情報システム、貿易商社等で営業企画・新規事業企画戦略とそれに伴う人材開発で実績を上げ、2007年8月「ES向上がCS向上を促し業績を向上させる」と「共生社会づくり支援」をコンセプトに合同会社ウィナーズサークルを設立し人材開発と職場改善事業を開始、2010年6月、一般社団法人クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所を設立し、喫緊のテーマである職場のメンタルヘルス対策支援の本格的な展開をスタート。

メンタルヘルス対策推進支援事業に向き合ったきっかけは、 実母の定年退職うつ病(燃え尽きシンドローム)罹患と実弟のうつ病罹患である。

合同会社ウィナーズサークル 代表
一般社団法人クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所 理事長
独立行政法人労働者健康福祉機構 労災疾病等13分野医学研究・開発、普及事業 共同研究者
東京労災病院 がん患者の両立支援研究事業 アドバイザー
一般社団法人日本みらい研 理事
一般社団法人アジア環境保全教育機構 顧問
三鷹労働基準監督署「健康職場づくりプロジェクト」共同研究者


主催会社概要
会社名 株式会社パワーコンテンツジャパン
代表取締役 横須賀てるひさ
本社 〒160-0004 東京都新宿区四谷1-18 オオノヤビル5F
電話 03-6380-0160
FAX 03-6380-0161
事業概要 士業向けの経営コンサルティングスクール「天才塾」運営。
5年間で全国1100名以上の士業が受講。究和エンタープライズコンコード(日本経営教育研究所株式会社・代表取締役石原明から子会社化)との連携により「メンタルヘルスケアコンサルタント養成講座」、「人事評価制度LADDERSで始める人事トップコンサルタント養成講座」など各種の人材育成事業を行う。
代表取締役の横須賀てるひさには「もう、資格だけでは食べていけない」、「ごく普通の人でも資格を取ってきちんと稼げる本」など10冊以上累計12万部の著作もある。

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